5分でわかる!定期保険のメリットとデメリット!

保険

定期保険というと、一般的には定期死亡保険のことをさします。

医療保険やがん保険にも定期型はあるのですが、これらは定期保険とは呼ばないですね。

死亡保険、というと印象が良くないから、死亡定期保険=定期保険と名付けたという理由だと個人的には思っています。

では、終身死亡保険である終身保険と、定期保険とを比較した場合の、メリットとデメリットを見ていきましょう。

定期保険のメリット・デメリット

定期保険のメリット

  • 保険料が安い
  • 安い保険料で高い保険金の保険に入れる

安いことと、高額な保険金の保険に入れることが、定期保険のメリットですね。

たとえば、35歳男性が1,000万円の保険金の死亡保険に入ろうとすると、月々の保険料は、

  • 定期:1,612円(メディフィット定期(メディケア生命))
  • 終身:14,410円(カチッと終身保険(アクサダイレクト生命))

9倍くらい変わってくるわけですね。

手軽な保険料で手厚い保障、それが定期保険です。

定期保険のデメリット

  • 更新のたびに保険料が上がる
  • 掛け捨てのタイプが多い
  • 加入可能年齢が決まっている

定期保険は、その名のとおり、一定期間、一定の保険料で保障をしてくれます。

期間は10年のものが多いですね。

10年すぎるとどうなるかといいますと、だいたい自動で更新してくれます。

更新の際に審査の必要がありませんので、病気になっても安心という点では良いのですが、保険料は更新時の年齢で再計算されます。

さきほどの定期保険の例で言いますと、

  • 加入時(35歳):1,612円
  • 更新時(45歳):3,569円

更新時に、保険料が2倍以上に跳ね上がるんですね。

そのため、更新を機に保険を見直す方が多いです。

一生の中でも、多額の保険金が必要な期間は長くありません。

お子さんが生まれて~高校くらいまでの間でしょうか。

その期間は、定期保険で万が一のリスクに備え、その期間が過ぎたら定期保険はヤメてしまう、という方が多いですね。

掛け捨てのタイプが多いことについては、解約返戻金をなくす、または少なくすることで、安い保険料を実現しているため、仕方がないと言えます。

どうしても掛け捨てが嫌な方は、終身保険をオススメしますが、終身保険で貯蓄する、という考えはヤメた方が良いです。

理由は、

  • 一般的な貯金商品よりも利回りは低い
  • 途中解約すると元本割れする場合が多いため、インフレリスクに対応できない。長期運用に向かない。

保険は保険として考え、貯蓄は別に行うのがベストだと思いますよ。

加入可能年齢が決まっている、どういうときにリスクがあるかと言うと、

  • お子さんが生まれて~高校くらいの、もっとも保障がほしい時期に、保険に入れないリスクがある

ただ、ここは保険商品をチェックすればわかることですし、たいていの保険は60歳くらいまでは更新可能です。

以上がデメリットになります。

定期保険はこんな人にオススメ

一定期間、多額の保障を必要とする方にオススメです。

すなわち、

  • 子供が生まれたばかりの
  • 一家の大黒柱

子供が独立するまでの期間、自分に万が一のことがあっても家族が大丈夫なように、定期保険をかけておくわけですね。

ただ、これもケースバイケースでして、

  • 誰が
  • いつまでに
  • どれくらいお金が必要か?

をきちんと計算しておかないと、無駄に保険に入ってしまいかねません。逆に、

  • 別途、学資保険に入っているからいらない
  • 共働きで、いざというときも大丈夫だからいらない

と安易に考えるのも危険です。

学資保険に入っていても、保障が十分でなければ定期保険は必要となりますし、共働きでも、奥さんの稼ぎがそこまで多くないようでしたら、定期保険は必要でしょう。

  • 誰が⇒子供が
  • いつまでに⇒独立するまでに(22年間)
  • どれくらいお金が必要か?⇒2,500万円(公立に進んだと仮定)

遺族年金と奥さんの月収を合わせて、子供の養育費に月5万円回せるとすると、

5万円 x 12ヶ月 x 22年 = 1,320万円

不足分は、

2,500万円 – 1,320万円 = 1,180万円

となります。

1,200万円の定期保険に加入しておけば良いわけですね。

また、更新を迎える10年後には、必要な金額も減っているでしょうから、再度、養育費に必要な金額を計算し直し、定期保険の保険金額を減額する、というのも重要になります。

このように、神経質になりすぎない程度に、数値をあてはめて計算すると、おのずと必要な保険、必要な金額は見えてきます。

それでも迷うようなら、専門家に相談するのもひとつの選択肢として覚えておいて損はないと思いますよ。

 

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